石津　顕

資源に乏しい我が国は、エネルギーの供給のうち、石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料が83％（下図）を占めており、そのほとんどを海外に依存しています。自給率は東日本震災前には19.6％だったのが震災後は8.4％に下がっています。ほとんど輸入した化石燃料を大量に使い続けると地球温暖化につながります。
近年、安全なエネルギーの確保や地球温暖化対策などで、再生可能エネルギーが注目されています。エネルギー安定供給のために、またＣＯ2の増加を防ぐため化石燃料に依存する率を減らし、再生可能エネルギーを増やす努力はとても大切です。地球環境への影響を減らすため、再生可能エネルギーはこれからもっと普及していくことが期待されます。
日本が将来にわたって持続的に発展するためには、自然環境を活かした、環境にやさしい再生可能エネルギーの導入を増やしてエネルギーの地産地消化を進めることが必要です。

　2015年7月に発表された「長期エネルギー需給見通し」では、2030年度までに再生可能エネルギーの比率を22～24％に引き上げることとしています。
世界のエネルギー需要は急速に増えており、現在90％以上を海外からの輸入に頼っている日本にとっては、安定したエネルギー源の確保は大きな課題であり、純国産エネルギーである再生可能エネルギーの活用が期待されています。
しかしながら一方で、太陽光や風力といった一部の再生可能エネルギーは発電量が季節や天候に左右されます。
需要と供給のバランスが崩れると、大規模な停電などが発生するおそれがあります。また現在ではまだ高価です。
このような課題を解決して、再生可能エネルギーを安価で安定した主力電源化に向けて研究も進められています。
再生可能エネルギーを地域で増やし、エネルギーの利用を地産地消で進められれば、遠方から送電によるロス（熱損失）を少なくできる上に、送電費用も少なくて済み、地球温暖化防止にも貢献できますね。

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